「設備の不備」さらに「大修理を要する」（建物の主要部分に腐朽や破損など不完全なところがあって、大修理をしなければ、建物の寿命に影響があるもの）、「危険または修理不能」（もはや寿命が尽きていてこれ以上もたないと思われる住宅や災害で大破したままの住宅などで、柱の傾斜、屋根の歪み、あるいは建物の主要部分の腐朽や破損がはなはだしく、ちょっとした風雨、地震にも危険を感じる程度のもの）を加えると、日本の欠陥住宅は、全国、東京、大阪の住宅の各々二八・九％、三九・九％、四〇・二％と上昇する。
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便所、台所、浴室がなく、修理不能で住めないか大修理を要する住宅は、国際的な基準をもちださなくとも欠陥住宅であり、人間が住むに値しない不適格住宅であることは論をまたないであろう。この三項目を合わせるだけでも、全国では1000万世帯、三割近く、東京・大阪では約四割が該当する。